保険料は節約できる！？保険プランの見直し方法や最低限の保障とは？｜永大ハウス工業

医療保険をはじめ、保険の見直しを行う際に、「節約」が目的化している方もいらっしゃいます。
もちろん、家計の状況によっては早急に見直しが必要な方もいらっしゃいますが、せっかく見直すのですから、節約以外にもいろいろチェックしたいところです。

ただし、何を見直すかわからなければ不要な保障内容をつけてしまい、結果的に無駄な保険料を払い続ける可能性があります。
そこで、見直す際にチェックしたいポイントや見直しが必要なタイミング、注意点など、医療保険の見直しに覚えておきたいポイントを解説します。

現在の医療保険に加入したときは、そのプランや保障内容がベストだったかもしれません。
しかし、年齢を重ねたり家庭環境が変わったりすると、本当に必要な保障内容が変わることもあります。
こうした変化に対応するために、保険の見直しが必要です。

いま加入している医療保険に、リスクの小さいところに保障内容を手厚くしていたり不要な特約を付帯したりしていることもあるでしょう。
こうした点を見直して保険料を抑えることにより、家計の負担を軽くすることも可能です。
節約以外にも、医療保険の見直すことで次のようなメリットが期待できます。

●本当に必要な保障を備えられる

いまの医療保険に加入する際、保険会社に勧められたプランを選んだり、なんとなく特約をつけたりと、十分に検討されなかった方も少なくないでしょう。
その場合、本当に必要な保障が備わっておらず、いざというときに適切なサポートが受けられないかもしれません。

保険の見直しを行うことで、いまの自分やこれからの自分にとって本当に必要な保障内容を確認できますし、的確なプランや特約を選ぶことで万一のときでも安心して備えられます。

●ライフステージの変化に対応できる

本当に必要な保障内容は、年齢やライフステージによっても変わります。

たとえば、結婚したり子どもが生まれたりすれば家族のために十分な備えが必要でも、子どもが独立して新しい家庭を持てば不要になる内容も出てくるでしょう。
あるいは、高齢になると病気やケガをするリスクが高まる一方で、収入は年金のみとなるため、生活費を含めた資金計画を検討しなければなりません。

こうしたライフステージの変化にも、そのときに適した保険に見直すことで対応しやすくなります。

●現代の医療にあわせられる

医療技術の進歩に伴い、入院期間や治療費などは、昔とは変わっています。

かつては不治の病といわれた「がん」も、早期発見などの技術進歩によって完治できるだけでなく、高額だった医療費も比較的に抑えられるようになってきました。
入院期間も短くなっています。

こうした医療の進歩や環境の変化に対応するため、保険の見直しも必要になってくるでしょう。
手術給付金の保障額や入院限度日数の長さなどを見直すことで、保険料の軽減につながります。

医療保険の見直しによりさまざまなメリットを受けられる一方で、保険商品によっては、今すぐ見直すとデメリットになるケースもあります。
とくに、解約返戻金がある保険など貯蓄性のある商品に加入されている方は、見直しのタイミングが重要です。

解約返戻金は、保険を途中で解約すると、その時点で積み立てられている額を受け取れますが、解約のタイミングによっては納めた保険料の総額よりも少なくなる場合があります。

また、解約返戻金の積み立てには「予定利率」という利率にもとづいて行っていますが、その利率は、昔に契約した保険ほど高い傾向があります。同じ積立額であれば、予定利率が高いほど保険料を安くできるため、現在の低利率の商品に乗り換えると保険料が上がる可能性があるのです。
不必要に見直すとかえって不利益になるケースもありますから、見直す際にはタイミングを計ることも重要です。

長い人生のなかで、医療保険の見直しに迫られるシーンがいくつかあります。
そのタイミングとは、次のようなときです。

●保険が満期を迎えたとき

定期保険の場合、契約期間が終われば、同じ保険を更新するか別の保険に加入するかの判断に迫られます。
一般的に、保険商品は年齢が上がると保険料も上がりますから、保険料と保障内容を照らし合わせながら見直しの判断をすると良いでしょう。

●ライフステージが変化したとき

結婚や出産、子どもの独立、マイホームの購入、定年など、ライフステージの節目も保険を見直すタイミングです。

これらの時期は、何かとお金が必要になったり、収入に変化があったりする時期とも重なります。
また、保険で備えなければならない内容も変化するタイミングでもあります。
家計の状況をふまえて、必要な保障内容や適切な保険料の商品を選びましょう。

●家計に大きな変化があったとき

ライフステージの節目以外にも、家計に大きな変化が生じるシーンは何度かあるでしょう。
たとえば、転職や起業をして収入が大きく変わるときや、休職や退職をして長期間働かなくなるとき、あるいは職場に復職したり再就職したりするときなどです。

こうした家計の変化があったときも見直しのタイミング。
家計の収支状況にあわせて、必要な備えと保険料とのバランスを検討しましょう。

●法律の改正や経済状況が変化したとき

医療保険は、法律の改正や経済の影響を受けやすい商品でもあります。

たとえば、介護保険制度。以前は、保険料の負担割合は1割でしたが、平成30年から一定以上の所得がある場合は3割に引き上げられました。
将来、介護が必要になったときのために備えたい方は、資金計画を見直す必要があるでしょう。

また、保険は金融商品の一つですから、市場経済の影響を受けやすいです。
市場金利が下がれば、保険商品の予定利率も引き下げられますし、それに伴い保険料の値上げや保険金の引き下げといった可能性もあります。

こうした、法律や制度が改正されたとき、経済状況が大きく変わったときも保険を見直して、将来に備えることが大切です。

医療保険を見直すといっても、どこを見れば良いかわからないまま見直すと、効果は半減します。
そこで、ここだけはおさえておきたい医療保険の見直しポイントをまとめました。

●必要な保障は何か

いまの自分や将来の自分にとって、必要な保障を知ることが大切です。
すでに持病がある方ならそれに適した保障が必要でしょうし、年齢が上がれば病気にかかるリスクも高まりますから、リスクのある病気が何かも考えたいところです。

たとえば、40歳を超えるとがんや生活習慣病のリスクが高まりますから、それに備えたい方もいらっしゃるでしょう。
とくにがんは、医療費が高額になる傾向がありますから、気になる方は先進医療に特化した特約を検討しましょう。

昔なら長期入院が必要だった病気も、最近は短期入院と通院をあわせて治療を進めるケースが増えています。通院の場合、保険適用外になる商品がほとんどですから、通院保障が受けられるかも確認すると良いでしょう。

併せて、日額の入院給付金や手術給付金といった必要な保障額についても、家計の状況を踏まえながら検討することが大切です。

●保険料は適切か

保障内容を充実させると、保険料が高くなります。
現在の収入に見合う適切な保険料を知ることも、見直す際のポイントです。

仮に、「いま納めている保険料だと家計の負担が大きい」という場合は、必要性の少ない特約を外したり、もっと安い保険に入り直したりするなど、保険料を抑える方法を考える必要があります。
生活費を切り詰めてまで手厚い保障をつける必要はありませんから、適切な保険料で収まるプランや内容を検討しましょう。

●契約内容を途中で変更しやすいか

新たな保険商品を決める際に、契約内容を変えられるかどうかも確認したいポイントです。
たとえば特約について、「今は必要ないが将来的には必要になってくるだろう」というものもあるかもしれません。
保険商品によっては、途中で特約を付加できるものもあれば、できないものもありますから、商品選びの際に確認しておくと安心です。

医療保険には、「公的保障などではまかなえない部分を補う」という役割もあります。
医療保険を見直す際には、保険に頼らなくても済む保障は何かという点を改めて確認することも大切です。

たとえば、企業に勤めている方なら勤務先の福利厚生にさまざまな保障がついていることがあります。
その中に医療保険に関するものがあれば、検討している保険の保障内容と重ならないようにすることで、保険料を抑えることも可能でしょう。
見直し作業と併せて、いま一度チェックされることをおすすめします。

●健康状態によっては加入できないこともある

健康上の理由で、保険に加入できないケースがあることも、注意点の一つです。

医療保険や生命保険の申し込み時には、「告知書」という保険会社の審査に必要な書類を作成します。
この書類には、現在の健康状態や既往歴なども申告しなければなりません。
病気やケガの内容によっては加入できなかったり、加入できても保障額が減額されたりするケースもあります。

既往歴のある方は、新しい保険に加入してから古い保険を解約するなど、加入できなかったときのことも想定しておくことも大切です。

医療保険の見直しをする際には、単に保険料の安い商品へ乗り換えるだけでなく、いまの自分やこれからの自分に必要な保障内容を見定め、必要なプランや特約を選ぶことが重要です。
必要なものだけを備えた保険に加入することが、結果的に節約にもつながりますし、いざというときに使える安心感も得られます。

ニーズにマッチする商品を探すのは難しい作業ではありますが、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談できるところもありますので、見直しの方法がわからない方は問い合わせてみてはいかがでしょうか。