
【2025年版】住宅ローン減税は省エネ基準がカギ!控除額・条件を徹底解説
このコラムでは住宅ローン減税の控除額や条件を細かくお伝えしていきます。
2025.06.16
多様な生き方ができる現代。パートナーが転勤になるといったケースも珍しくありません。
転勤族の人と結婚したつもりはなかったのに、転勤族になった・・という話もよくあります。
そんな時は、落ち着いて今後のことを考えてみましょう。
家を建てる、あるいは購入するタイミングというのは、ある程度子供が小さい内という人も多いでしょう。
賃貸料金をいつまでも支払うより、そのお金を返済に回せば、家を持つことができるのですから、若い人ほどそう考えるはずです。しかし、今の世の中、いつどんなことが起こるかわかりません。転勤もその一つ。
もし、家を購入した後に、転勤辞令が出た場合・・・どうしたら良いでしょうか。
実家がそばにあるか、あるいは奥様の仕事といったそれぞれの環境によっても違いますが、一番考慮したいのはやはり子供の年齢。
小学校に上がるタイミングで家を購入して引っ越すという人も多いように、転校はできるだけ避けたいと思う人が多いのです。
転校はもちろんですが、やはり子供が小さいうちは、できれば家族揃っていたいものです。ママが楽なだけでなく、やはり子供の心の安定にもつながります。
万が一、転勤・引越しとなったとしても、可能であれば一緒に行くという選択も検討したいものです。
様々な事情で、マイホームを貸し出すことになった場合に考えたいのは、メリットとリスク。
何年か後に戻ってくる可能性があるとしたら、それまでの間、空き家にしておくのか貸し出すのか、あるいは売るのか・・この選択はとても重要です。
貸し出すメリットは、ズバリ家賃収入でしょう。ただし、家賃収入がそっくり収入となるわけではなく維持費や修繕費、税金といった経費がかかりますので、それを差し引いてどのくらいの収入になるのかあらかじめ計算しておく必要があります。
売る場合は、ローン残額と売価の差額を支払えるのかがキーポイントです。
ただ空き家にして税金やローンの支払いだけしていくより貸し出した方が良いというケースもあります。
いずれ、その場所に戻ってくる予定があるのでしたら、それも良いでしょう。では、貸し出す場合どのようなリスクがあるのでしょうか。
まず一番に気にしたいのは、入居者のトラブルです。
借主となる入居者が近隣とトラブルを起こしたり、家賃滞納などをするようでは困ります。そうした可能性もあることを考慮しておかなければならないのです。
また、退去後の原状回復についてもトラブルが多いので、きちんと最初に契約して書面にのこしておくなど注意が必要です。
逆に、入居者が決まらなければ、家賃収入はないのにローンだけ支払うということも起こりえますし、家賃の設定額が下がる、あるいは修繕が必要といったリスクもあります。
いかがでしょうか。
いずれ、その家に戻る可能性がある場合は、貸し出すことも可能性としては有効ですが、リスクの方が大きいと判断したのであれば、いっそ退去して売りに出すことも無きにしも非ずということになります。
いずれにしても、家族でよく話し合い、どうしたいのか、どうすべきなのかを数年単位で未来計画を立てて検討すると良いでしょう。
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